主体的に取り組む生徒が増加 中学校の学習指導調査

前回学習指導要領時と比較した生徒の変化(経年変化)
前回学習指導要領時と比較した生徒の変化(経年変化)

ベネッセ教育総合研究所は11月20日、中学校の学習指導に関する調査報告書を公表した。学力向上に向けた取り組みを強化する傾向がみられ、前回の平成26年調査と比べると、主体的に学習に取り組む生徒、学習意欲のある生徒が「増えた」と感じる教員の割合が増加した。一方で、学習習慣のついている生徒の割合や、学力の水準については、「減った」「低くなった」と捉える教員も少なくなく、評価が分かれた。

同調査は17年から行っており、全国の国・公・私立中学校の主幹教諭、教務主任を対象に、学校での取り組みについて尋ねている。今回は4月から7月にかけて実施し、2843人から有効回答を得た。

ICTを活用した授業や、主体的・対話的で深い学びを意識した授業について、「生徒同士で話し合いながら進めていく授業」「考えたり調べたりしたことを工夫して発表する授業」の実施率は9割を超えた。

話し合いを取り入れた授業を「日常的に実施している」のは48.9%で、約半数の学校で定着しているのが分かった。「デジタル教材の学習履歴を使って指導する授業」は39.3%、「コンピューター・プログラミングについて学ぶ授業」は37.9%だった。

前回の学習指導要領時(23年ごろまで)と比較して、生徒がどのように変わったかを問うと、「主体的に学習に取り組む生徒が増えた」と感じる割合が29.9%(前回から9.0ポイント増)。「学習意欲のある生徒が増えた」は27.2%(同6.8ポイント増)で、現行の学習指導要領実施3年目に当たる前回調査時に比べ増加している。

「学習習慣のついている生徒」は23.1%(同6.0ポイント増)と増加した半面、「減った」とみる割合(15.9%)も前回から8.9ポイント増えており、評価が二分した。

また、学力の水準が「高まった」とみる割合は、前回の30.1%から微増の31.7%にとどまったが、「低くなった」は前回の12.6%から20.5%(7.9ポイント増)に上昇している。