学年進むほど低い自己効力感 道教委が心の健康調査

死や自殺についての考えの学年分布
死や自殺についての考えの学年分布

北海道教委はこのほど、「児童生徒の心の健康に関する調査報告書」を公表した。

「死や自殺を考える」と回答した児童生徒の割合は全体で6.9%で、学年が進むにしたがい高くなる傾向にあり、高校2年生は10.4%に上った。

また、これから起こそうとする行動に対して「自分ならできる」と思える自己効力感は学年が進むほど低かった。

報告書では抑うつや自殺の関連性に触れ、自己肯定感や自己効力感を高める指導の重要性を示している。

同調査は道内の児童生徒の心の健康づくりを目的に、北海道学校保健審議会が平成23年度から開始したもので、今回が2回目。28年6月から8月にかけて、全道の公立学校から無作為に抽出した81校に在籍する小学校3年生、小学校5年生、中学2年生、高校2年生の児童生徒を対象に実施。3276人から有効回答を得た。

死や自殺について考えるかの問いに、「1週間に数回、数分間にわたって考える」「1日に何回か細部にわたって考える、または、具体的な自殺の計画を立てたり、実際に死のうとしたことがあった」と回答した「自殺念慮有り」の割合は、小3が2.5%、小5が5.5%、中2が7.7%、高2が10.4%と学年が進むにつれ上昇。抑うつ傾向、躁傾向、自閉傾向の調査結果も同様の傾向にあった。

逆に、115点を最高点とする評価尺度を用いて調査した自己効力感は、小3が74.5、小5が73.4、中2が69.2、高2が66.8と学年が進むほど低かった。

報告書は自己効力感や自己評価の高さが、抑うつや自殺を予防する大きな要因になると指摘。他者からの賞賛や承認、評価が自己評価に影響することから、学校でのさまざまな学習活動において「分かった」「できた」という達成感が得られる経験を積ませることが重要としている。同時に、児童生徒が自分の良さを自覚できるような指導の必要性も示した。