教員の英語力高まる 英語教育実施状況調査で明らかに

英語教授法の教員研修
英語教授法の教員研修

文科省は、公立小・中・高校などを対象にした平成28年度の英語教育実施状況調査の結果を、4月5日に公表した。英語による授業の実施、ICT機器の活用などについて尋ねた。その中で、英語担当教員の英語力に絞ってみると、英検準1級以上を取得した中学・高校の英語担当教員が増加し、教員の英語力が向上しているのが明らかになった。

調査対象は、全国の公立小・中・高校、義務教育学校、中等教育学校。

教員の英語力では、中学校の英語担当教員でCEFR B2レベル(英検準1級)以上を取得した割合は32.0%、前年度は30.2%。高校では、同レベル以上の取得は62.2%、前年度が57.3%。それぞれ上昇していた。

前年度から10%以上上昇した教委の取り組み事例では、「教員の資格や検定試験の受験を奨励」「英語力向上に向けた集中研修講座の実施」などがある。

英語担当教員の授業での英語の使用状況では、「発話の半分以上を英語で行っている」が、中学校1年生で64.3%、2年生で63.2%、3年生で61.9%。高校は普通科で45.1%、専門教育を主とする学科で44.6%、英語教育を主とする学科で80.5%、国際関係に関する学科で83.3%、総合学科で39.5%。

CAN-DOリスト形式の学習到達目標の設定状況は、中学校で75.2%、同形式の到達目標を公表している学校が12.0%、同目標の達成状況を把握している学校が34.2%。高校では88.1%、同形式の到達目標を公表している学科が28.4%、同目標の達成状況を把握している学科が41.6%だった。

生徒の英語力も調査。中学校3年生で英検3級以上を取得し、同等の英語力を有するのが36.1%。高校3年生で英検準2級以上を取得し同等の英語力を有するのが36.4%。生徒の英語力が10%以上上昇した教委では、「外部試験を導入し、生徒の英語力の評価と指導改善を実施」「生徒の英語力をきめ細かく把握するために定期試験の改善やパフォーマンステストを導入」などが功を奏した。