グループ活動を多く実施が増加 授業実践の意識に変化

ベネッセ教育総合研究所は、小・中・高校における学習指導の実態と教員の意識について調べた「第6回学習指導基本調査」の結果を明らかにした。平成22年の前回調査と比較して、グループ活動を多く取り入れた授業を意識して実施している教員が、いずれの学校種でも増加。一方、小・中学校では、計算や漢字などの反復的な学習、高校では教師主導の講義形式の授業に対する意識が減少していた。授業方法の転換を中心に、教員の意識に変化が見られる結果となった。

調査は昨年8月から9月にかけて、全国の国公私立小・中・高校の校長および教員合わせて4万6725人を対象に実施。1万8084人(うち校長2783人)から回答を得た。教員への調査項目は、指導観、児童生徒に身に付けさせたい力、ICT機器の活用、勤務実態など。校長には、学校教育目標、教員の指導力向上の取り組みなどについて尋ねた。高校の校長には、大学入試改革への対応も質問した。

授業方法について小・中学校の教員が、いま最も意識しているのは、「児童生徒同士の話し合いを取り入れた授業」など協働的な学習方法だった。「グループ活動を取り入れた授業」は、小・中・高校ともに意識している教員の割合が前回調査から増加。

グループ活動についての変化の様子は、「多くするように特に心がけている」が、小学校で前回調査の41.5%から49.9%に(8.4ポイント増)、中学校で37.1%から47.5%(10.4ポイント増)にと動いていた。とりわけ高校ではそれが、8.6%から24.4%(15.8ポイント増)と、大きく変化していた。

一方、「計算や漢字などの反復的な学習」や「教師主導の講義形式の授業」を心がける教員の割合は低下。反復的な学習は特に小学校で減少幅が大きく、51.5%から36.8%(14.7ポイント減)となった。教師主導の講義は、特に高校で依然としてよく見られる授業形式であるが、32.5%から24.5%(8.0ポイント減)へとダウンしていた。新たな教育課題への対応や次期学習指導要領に向け、授業方法に対する教員の意識に変化が見られた。