コンテンツ産業の今を語る 新学会の春季研究大会で

コンテンツ教育学会は2017年度春季研究大会を3月8日、東京都渋谷区の東放学園音響専門学校で開催した。教員や学生らによる研究発表のほか、基調講演では、「激動のコンテンツ産業の今」と題し、(一社)デジタルコンテンツ協会調査部主幹を務める木下勇一さんが講師として登壇。コンテンツ産業分野の市場規模や動向などについて話した。

同講師は、コンテンツの種類として、▽映画やアニメ、テレビドラマなどの動画▽歌や楽器演奏、ライブ公演などの音楽・音声▽ルールプレイングなどのゲーム▽イラストや写真などの静止画・テキスト▽情報やブログ記事などの複合型(インターネット広告)――を提示。

その上で、コンテンツ産業の市場は平成26年現在で12兆505億円となっており、このうち4.5兆円を動画が占めている。これまでの市場は7年間安定し続けているが、同じことをやり続けていくと下がっていく可能性があるとした。

研究発表では、デジタルハリウッド大学大学院や城西国際大学、松山大学、東京大学大学院などに所属する教員や学生らによる発表があった。

コンテンツ産業教育は、専門学校などに加えて、大学や大学院にもコンテンツ関連の学部が設置され、より一般化してきている。

昨年5月の中教審第107回総会では、実践的な職業教育を行う新たな高等教育機関の創設が提言された。社会や経済の変化に応じた実務的な教育により、企業で即戦力となる人材の養成を目指す。

これらの動きを受け、同学会は、ビジネス全般の制作・流通を担うコンテンツ産業分野の教育研究に加え、ビジネススクールでの教育研究や知見集積、発展を目的に今年2月に設立。日本初の株式会社による専門職大学院であるデジタルハリウッド大学大学院の高橋光輝准教授が理事長に就任した。