(鉄筆)「図表でみる教育OECDインディケータ2016」…

「図表でみる教育OECDインディケータ2016」によると、加盟35カ国の、日本の小・中・高校に当たる学校の教員全体に占める女性の割合は、2005年は61%、10年は65%、14年は68%と増加している。14年の全体に占める女性教員を学校種別で見ると小学校で82%、中・高校で63%だった。

OECDによる11年の「小学校教師の男女比率の国際比較」によると、データが得られた加盟国中で小学校の女性教員の割合が最も低いのはサウジアラビアの50.0%。日本は5番目に低い65.0%だった。

女性教員の割合が最も高いのはロシアの98.9%で、女性が8割以上を占めている国は実に22カ国にも達している。世界の多く国々で、特に小学校教育は、女性教員によって支えられているといっても過言ではない。

OECDは13年に34カ国・地域を対象にした中学校レベルの教員の勤務環境を調べた「国際教員指導環境調査(TALIS2013)」の結果を公表している。ここでは、日本の中学校教員に占める女性の割合は39.0%で、平均の68.1%を大きく下回り、参加国・地域で最低だった。

世界に比べて日本は、女性教員の登用がまだまだ進んでいない。管理職への女性登用もまた、然り。政府は、東京オリンピックイヤーの20年までに、校長・教頭に占める女性の割合を30%にする目標を掲げている。だが、達成には難航が予想される。教職における男女の不均衡は、今後さらに広がるというのが、OECDの分析だ。わが国も、教員の男女比率の問題を検討する時期だ。